コラム

これまでのコラムの振り返り⑧

2019.07.24

今回もコラムを振り返っていきます。
 
今回は「専門職教育体制構築支援」コラムの振り返り第1段です。

 

介護の専門性の上昇に伴い、看護師や理学療法士などの

専門職を採用している法人が増えてきていると思います。

 

一度法人にきてくれた専門職は勝手に「法人の職員」に

なってはくれません。専門職は法人を選んでいるのではなく、

そこで「何ができるか」や「どのくらい働きやすいか」で選んでいます。

 

法人内での教育体制が今後専門職を採用・育成していく上で

重要となってくるでしょう。

 

今一度ご確認ください。

 

※人事制度は助成金を活用して構築することができます。詳しくはお問い合わせフォームからご連絡ください。

★専門職教育体制構築支援★

2018年にスターパートナーズ松尾が連載したコラムで、

理学療法士という立場から専門職の教育体制の構築の方法から

実際の運用事例などを具体的にご紹介しております。

その① なぜ専門職教育体制が必要か?
専門職は飽和してきているため、介護サービスに一定程度採用できる可能性
があります。質の高い介護サービスには専門職が必要ですが、医療分野で
働いていたから、すぐに介護サービスで働けるということではなく、教育が
非常に重要です。

その② 制度を構築によって得られる効果
医療分野での知識や経験で介護分野で働けると思っている専門職に対して
法人のビジョンの中で専門職として、一法人職員として考えさせることが重要です。
「資格にぶら下がる」専門職を、高いレベルのパフォーマンスを発揮する
「ハイパフォーマー」に変える、それが制度構築によって実現します。

その③ 専門職教育体制をどのように構築するか
専門職として必要なことは専門職としての知識や経験です。これらは最低限は
もちろん必要ですが、もっと重要なのが法人の中の職員として、専門職として
もっていないといけない知識やマインド形成です。それらが段階的に学ぶことが
できるように仕組みづくりを行っていきます。

 

その④ 専門職に対するよくある間違い
「介護サービスに携わる専門職に教育は必要ない」、「専門職を非専門職が評価
できない」などのよくある間違いに回答しています。それらの多くは思い込みと
仕組みが足りないことによって起きる間違いです。

次回は引き続き、専門職教育体制構築支援コラムの振り返り第2段をいたします!

 

 

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