これまで、高齢者の改善の可能性とその根拠に関して、ご説明し、それが介護報酬改定の大きな流れとなっていることをお伝えしてきました。

では、実際にどのように自立支援し、改善していくのかというところをご説明していきたいと思います。

私たちが普段のコンサルティングで重要視しているのは

①リハビリマインドの構築（職員様、ご利用者・ご入居者様）

②測定体制構築

③フィードバック体制構築

④リハビリ・機能訓練提供体制構築

⑤効果分析体制構築

の５つの視点です。

というのもいくらよいリハビリや個別機能訓練の提供体制があったとしても、前述したように測定の体制がなければ、効果を改善したと客観的に伝えることは出来ません。

測定や実施の体制がしっかりしていても、職員様やご利用者・ご入居者様が目的意識が低ければ、効果は出にくいでしょう。

①～④の仕組みがすでに構築されている事業者様では⑤の効果分析体制構築を目指しましょう。

例えば、「この3か月間のご利用者様の経過がみえる」とか、「リハビリ体制を変更したことに伴う利用者の変化がわかる」ようになります。

もちろん説明できないものはありますが、効果分析ができる仕組みになっているかどうかが非常に重要です。

これらは「エビデンス」、つまり「根拠」を作っていくことになります。

エビデンスを作っていく上で重要なのは、同じ方法を同じように実施すれば、同様の効果が得られるということです。

「○○○○デイサービスだからできた」と言われては、独りよがりになってしまいます。

いかに全国どこの事業者でも実行できる方法でエビデンスを作るかが、実は最も重要なことです。

次回はこの５つの視点に関して、事例を交えて、少し詳しく説明してみたいと思います。

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